営業支援ツールのメリットやおすすめツール10選を紹介

営業支援ツールを活用し営業活動を可視化することで、商談を円滑に進めるためのアプローチ計画を立てやすくなったり、社内で情報共有が容易になり属人化の解消につなげやすくなったりといった効果が期待できます。
とはいえ、どのようにツールを選べばよいのかわからないという方も多いでしょう。
そこで今回は、営業支援ツールのメリットや、現場で活用しやすいおすすめのツール10選をご紹介します。

営業支援ツール（SFA）とは

営業支援ツール（SFA／Sales Force Automation）とは、日常の営業活動におけるさまざまなデータを記録し、日々の営業活動を効率化するためのシステムのことを指します。

SFAのシステム自体は1990年代に登場したものの、従来はサーバーを購入して社内に設置するオンプレミス型以外に選択肢がなかったため、コスト面や運用の難易度などの面から導入のハードルが高く、なかなか普及しないという状況にありました。

しかし、現在ではクラウド型と呼ばれる事業者が用意したクラウド環境上にアクセスするタイプのSFAが主流となり、気軽に利用できる環境が整ってきています。
クラウド型は毎月・毎年などの形で一定期間ごとに利用料金を支払うことで使用権を購入する仕組みになっており、自社でメンテナンスを行わなくてよいのがメリットです。

CRMとの違い

CRMは「Customer Relationship Management」の略称で、「顧客管理システム」を指します。
CRMは営業支援ツール（SFA）と混同されがちですが、営業支援ツールは「組織の営業活動を効率化すること」が目的であるのに対して、CRMの目的は「顧客との関係を維持し、顧客生涯価値（LTV）を向上させること」を目的としています。

もともとのCRMは単に「顧客管理」をあらわしており、顧客管理を行うためのシステムを「CRMシステム」と呼んでいましたが、CRMをCRMシステムと同じ意味合いで活用する機会も増えてきています。

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営業支援ツールのメリット

営業支援ツールを利用するメリットとして、次の3点が挙げられます。

営業状況を可視化できる

営業支援ツールを活用することのメリットのひとつに、営業にかかわるさまざまなデータを一元管理することで、営業状況を可視化できるというものがあります。 見込み客との商談状況や具体的な売上金額、将来的な売上予測などがひと目で把握できるようになり、組織全体の現状を正しく認識することで営業戦略へ反映しやすくなります。

業務効率化をはかれる

業務効率化をはかれることも、営業支援ツールのメリットのひとつです。
営業支援ツールに営業にかかわる全ての情報を入力することで組織全体の営業状況が明らかになり、「業務のどの部分を改善するべきか」「どういった面を伸ばしていくのが効果的なのか」を容易に判断しやすくなるといえます。

属人化の解消につながる

営業部門でよくある課題のひとつとして、各案件の営業担当者しか業務の詳細を把握しておらず、属人化しやすいというものが挙げられます。
営業の属人化が発生すると、担当者が不在のタイミングですぐに顧客の問い合わせに対応できなかったり、営業担当者が休暇を取りにくくなったりという問題が起こりやすくなるでしょう。

そこで営業支援ツールを導入すれば自社の営業状況が可視化され、ほかの営業担当者の案件や商談の詳細をすぐに確認できるようになるため、営業担当者以外でも対応できる業務範囲が広がります。

営業支援ツールの主な機能

営業支援ツールの主な機能には、次のようなものがあります。

顧客管理機能

顧客管理機能とは、顧客の会社名や住所、電話番号、担当者など、営業にかかわる顧客情報を一元管理できる機能です。営業支援ツールで顧客情報を管理することにより、既存顧客と重複してアプローチすることを防いだり、キーマンとなる意思決定者をひと目で把握したりすることが可能になります。

さらに、顧客管理機能によって顧客情報を一括で管理することで、社内の担当者が異動・退職となったときに速やかに変更を加えて対応することも可能になります。
営業支援ツールがない状況下では、各営業担当者が個別にデータを保管しているために、異動や退職に伴ってデータを失ってしまうことも少なくありません。そこで営業支援ツールにデータを蓄積しておけば、異動や退職があってもいつでも過去のデータを参照できます。

案件管理機能

案件管理機能とは、見込み客の情報を詳細に管理して的確に受注につなげるための機能です。管理項目は多岐にわたりますが、企業名や意思決定者となる営業担当名、提案している自社製品、サービス情報、案件の進捗状況、確度、受注予定日などが代表的な項目として挙げられます。
案件管理機能を活用することは、現在の案件情報をひと目で把握しマネジメントを最適化することにつながります。

加えて、営業支援ツールを活用することで日報に入力した内容を報告するだけで会議を終えられるようになるため、会議の時間短縮につなげたり品質を向上できたりするというメリットもあります。

商談管理機能

商談管理機能では、見込み客との商談情報を管理できます。案件管理にプラスして商談管理を行うことにより、営業担当と見込み客の間でどのような商談を行ったのかを可視化できるため、組織全体で状況の共有を行いやすくなります。

商談履歴の管理にも対応していることから、データを蓄積して組織内で検証し効率的な商談プロセスを構築するためにも役立つと考えられます。

活動管理機能

活動管理機能では、組織の営業担当者の活動を管理できます。訪問件数やテレアポの架電数などのデータをまとめて管理し可視化することで、担当者別の実績を明らかにしたり、得意としている分野を見極めたりして営業活動の効率化につなげることができるでしょう。

活動管理機能には活動記録を入力する機能のほかに、社内SNS機能が備わっているものもあります。社内でコミュニケーションを活性化させることで営業プロセスや最新技術の共有をはかったり、製品情報について情報提供を行ったりすることが可能になります。

売上予測管理機能

売上予測管理機能は、営業担当者別や組織全体の売上管理機能です。顧客や製品、自社サービスなど、さまざまな見地から売上予測を実行できます。
案件管理と並行して活用することで正確性が向上し、売上予測をリアルタイムで把握しやすくなるでしょう。

さらに売上予測管理機能にはレポート管理機能やカスタマイズ機能が搭載されており、指定した期間のレポート出力を行って今後の営業戦略に活かしたり、自社が重視する項目を抽出して売上予測を行ったりすることも可能です。

エクセルなどを使用した営業管理はリアルタイム性が低く、「売上を立てられると思っていたのに、実は不足していた」などの事態が起こりやすいといえます。営業支援ツールを活用することで、このような事態を最大限に防止できると考えられます。

スケジュール管理機能

スケジュール管理機能とは、営業支援ツール上で案件や商談のスケジュールを管理する機能のことです。営業支援ツール上でスケジュールを一括管理することによって、管理者が部門全体の営業をマネジメントしやすくなるというメリットがあります。

加えて、営業担当者別の商談スケジュールをひと目で把握できるため、適切なフィードバックを行い、情報共有をすることも容易になるでしょう。

近年ではスマートフォンやタブレットが営業時に活用される機会も多いため、モバイル端末への対応も進んできています。ファイル共有機能やワークフローなどが用意されているものも多く、外出先からでも気軽にスケジュールを登録したり、ファイルをアップロードしたりできるため、外回りの多い営業担当者の負担を軽減する効果も期待できます。

さらには日報や見積書などのテンプレートを登録する機能もあり、ケアレスミスによる信頼低下を回避するというメリットもあるといえます。

おすすめの営業支援ツール10選

ここでは、おすすめの営業支援ツール10選をご紹介します。それぞれのツールによって機能が大きく異なるため、自社の目的に沿ったツールがどれなのかを見つけてみてください。

eセールスマネージャー

eセールスマネージャーとは、5,500社以上の導入実績と利用継続率95%を誇る、顧客満足度の高い営業支援ツールです。「CRM/SFA総合満足度No.1」を獲得している実績もあり、ユーザーの使い勝手のよさを追及したシステムになっています。

導入から運用までのサポート体制が充実しており、導入～稼働～定着まで、eセールスマネージャーの専属チームがユーザーの目的を達成するまで強力にサポートしてくれます。フォロー体制が充実した環境で営業支援ツールを使いたい方にはおすすめのツールだといえるでしょう。
さらに導入後もサポートデスク、集合型研修、顧客アドバイザー、活用支援サイトの4つの観点から継続的にサポートしてくれるため、効果的な使い方や戦略を提案してくれる点も魅力的といえます。

eセールスマネージャーには3つの料金プランが用意されており、全ての機能を利用できるスタンダードプランは1ユーザー11,000円から、となっています。

eセールスマネージャー

Salesforce

Salesforce（セールスフォース）は世界でもトップのシェアを誇る営業支援ツールのひとつで、日本ではセールスフォース・ジャパンがサービスを提供しています。営業を効率化するためのさまざまな機能が搭載されており、ダッシュボードを活用した組織状況の可視化や、カスタマイズされたレポートの出力など、ユーザーの細かい要望にも応えてくれます。

CRMとSFAを合わせたツールであり常に顧客情報や案件情報が連携されるため、組織全体の商談状況をひと目で把握できます。加えてSalesforceとSlackを連携できるため、Slack上でSalesforceの情報を検索したりアラート設定を行ったり、メッセージを送信したりすることができます。

利用料金は、最もよく利用されている「Enterprise」プランが1ユーザーあたり年間18,000円～となっています。

Salesforce

ネクストSFA

ネクストSFAは「使いやすさ」と「見やすさ」を重視した営業支援ツールです。営業支援ツールに多いCRM機能との連携が前提となった複合的なシステムではなく、リスト作成や案件管理、データ分析に特化するなど、あくまでも営業支援に重点がおかれています。

利用開始までの期間が短く最短翌営業日には使い始められるため、「できるだけすぐに営業支援ツールを始めたい」という場合におすすめです。さらに2021年2月時点の定着率は97.5%と高く、ユーザーの満足度が高いのもポイントだといえるでしょう。

ネクストSFAは料金体系がシンプルなのも特徴のひとつで、「初期費用0円、基本利用料10ユーザー月額50,000円、1ユーザーあたりの追加費用月額4,000円」となっています。

ネクストSFA

HubSpot

HubSpotはCRMのなかに営業支援ツールの要素も含んだシステムです。幅広い業種・業態に対応しており、営業活動をはじめとしてマーケティングやコンテンツ管理、オペレーションなど、複合的な業務をカバーできるのが特徴で、比較的大規模な事業者向けとなっています。

HubSpotの機能において営業支援ツールに相当するのは「Sales Hub」であり、導入することで顧客情報や案件を詳細に把握できるようになります。結果的に、営業活動において手間がかかる業務を自動化することで生産性を高め、多くの取引を受注へと結びつけられるようになるでしょう。
ほかにもマーケティングやカスタマーサービスを効率化するためのソリューションが用意されており、複数の機能を組み合わせることでさらに高い効果を発揮します。

1,000件のマーケティングコンタクトに対応した「Starter」プランが月額5,400円～となっており、全部で3つのプランが存在します。

Hubspot

Knowledge Suite

Knowledge　Suiteは累計7,500社以上の導入実績がある営業支援ツールです。経営者、管理者、一般社員のそれぞれが営業支援ツールに対して抱いているニーズに対応できるよう、「現場を考えたSFA」を重視した機能が提供されています。最短3ステップの簡単入力で日報が完成するため、継続して続けやすいのがポイントです。

さらに見積書や提案書などのファイルが常にグループウェアと連動しているため、「誰も見ていない営業支援ツールに日報を入力するのは意欲が湧かない」というやる気の減退を防ぐことができます。
マルチデバイスにも対応しているためスマートフォンやタブレット端末から日報を入力でき、帰社して事務作業を行う必要もありません。

料金プランは、標準のSFAプランである「SFAスタンダード」がID数無制限で月額50,000円～となっています。

Knowledge Suite

cyzen

cyzen（サイゼン）は「スマホで簡単に使える営業活動管理アプリ」で、顧客情報をスマートフォンの地図にマッピングできるのが特徴の営業支援ツールです。訪問先をマッピングして可視化することでどのエリアにどんな顧客がいるのかをひと目で把握でき、訪問活動の効率化をはかれます。

cyzenは新電力やエネルギー、保安点検、ビルメンテナンスの業界で特によく使われており、2020年10月の日本マーケティングリサーチ調べでは、「経営者が選ぶDX推進のために導入したいツール」「営業マンがDX化のために導入したいツール」の2部門でNo.1を獲得しています。

料金プランは「スタータープラン」の1種類のみで、1IDあたり月額3,500円～（最低10ID契約必須）となっています。

cyzen

Senses

Senses（センシーズ）は入力自動化とAIを活用して営業効率化をはかる営業支援ツールです。AIが入力した案件のリスク分析を行ったり、類似の案件を導き出してアドバイスをしたりする機能が搭載されており、営業活動の効率化に効果的だと考えられます。

OCR機能が備わっているため名刺や議事録などの情報を1から入力する必要がなく、画像を読み取るだけで自動的に文字起こしがされ、そのまま登録することが可能です。
Google DriveやGmailなどとの外部連携機能も豊富で、日々の業務負担の軽減が期待できるでしょう。

Sensesには全部で3つのプランがあり、標準プランの「Growth（グロース）」は月額10万円～（10ユーザー含む）となっています。

Senses

kintone

kintoneは「バラバラの情報がひとつにまとまる」がコンセプトとされた、社内に散らばっているさまざまな情報を集約することを目的とした営業支援ツールです。業務システムアプリを必要な分だけ追加できるため、案件管理はもちろん日報、プロジェクト管理などを追加して、SFAとして利用することもできます。

部署別・業種別のテンプレートが用意されており、簡単な設定だけで100種類以上のテンプレートをすぐに使えるのもメリットのひとつです。加えてコミュニケーションツールとしては部署のメンバーからの連絡をスマートフォンの通知として受け取り、リアルタイムで返すことも可能です。

スタンダードコースとライトコースの2種類のプランが用意されており、外部サービス連携や拡張機能の利用に対応しているスタンダードコースは1ユーザーあたり月額1,500円～（最低5ユーザー以上の契約必須）となっています。

kintone

Dynamics 365 Sales

Dynamics 365 Salesは、Microsoft社が開発・提供している営業支援ツールです。同じMicrosoft社のTeamsと連携が可能であり、営業活動の効率化をはかれます。

「営業アクセラレータ」というAIによって受注の可能性が最も高い案件を自動的に判定し「次に起こすアクションは何か」を提案する機能が搭載されているため、営業の効率化だけでなく組織全体のスキルの標準化をはかる際にも役立ちます。

Sales モバイルアプリという専用アプリがiTunes、Google Playの両方で提供されており、モバイル環境でも直感的に利用できるため、外出が多い営業担当者でもスムーズに営業支援ツールを利用できるというメリットもあります。

Dynamics 365 Sales の料金プランは4種類あり、標準的な「Dynamic 365 Sales Enterprise」は1ユーザーあたり月額10,330円～で利用できます。

Dynamics 365 Sales

LaXiTera

LaXiTera（ラクシテラ）は業種を選ばない営業アシスタントツールとして開発されており、組織内のコミュニケーションを促進します。

製品名は「楽をする」から名付けられており、【楽（ラク）】 に活動登録、【楽（ラク）】 にコメント入力・的確にフォロー、【楽（ラク）】 にスケジュール管理など「楽に扱えること」がコンセプトとされており、直感的な使用感が魅力です。

クラウド型とオンプレミス型の2パターンから選べるため、自社の運用方法によって柔軟に選択できるのはメリットといえるでしょう。クラウドは最低20名から、オンプレミスは1サーバー単位のライセンス形式です。

コールセンターとの連携機能があるため、自社でコールセンターを運営している場合にもおすすめです。「コールセンターシステムとSFAシステムは本来ひとつのシステムであるべき」という考え方に基づいた設計であり、お客様からのコールセンターに入った問い合わせをオペレーターから営業部門に共有する運用が可能になります。

クラウド型・オンプレミス型ともに料金プランは公表されていないため、利用を検討している場合はまずは問い合わせをする形となります。

LaXiTera

営業支援ツールを選ぶときのポイント

営業支援ツールを選ぶときは、次の5つのポイントに注意して自社に合ったものを選びましょう。

自社の目的に合っているか

営業支援ツールを選定するときは、自社の目的に合ったツールを選ぶことが大切です。
営業支援ツールにはさまざまな機能がありますが、活用の目的は現場によって異なるため、ツールありきではなく「自社の目的は何か？」をまずは洗い出すことから始めましょう。

例えば「営業担当者の日報入力の負担を改善したい」と考えている企業であれば、外回り中でも日報を簡単に入力するためのモバイル対応が行われているかどうか、簡易日報システムが備わっているかどうかなどが選定理由になると考えられます。

売上予測に力を入れていきたいと考えているのであれば、分析方法が豊富で多角的にレポートを抽出できるシステムの導入が考えられるでしょう。

「自社の課題はどこにあるのか」を明確にすることで、導入に適したシステムが見えてきます。

操作感はシンプルか

営業支援ツールは操作感がシンプルなものを選ぶことが望ましいといえます。
営業支援ツールは基本的に毎日利用するものであるため、入力方法が複雑な場合は継続的に利用するハードルが上がりやすく、「最初は利用していたものの、だんだん使わなくなってしまった」という状況に陥りやすくなるためです。

さらに、直感的に操作できるシンプルなものを選ぶことで、これまでシステムをあまり使ったことがない従業員にとっても利用しやすい環境を提供できると考えられます。

新システム導入が成功するか否かは従業員の意欲に大きく左右されるため、「なぜ営業支援ツールを導入しなければならないのか」をマネージャーや経営者があらかじめ丁寧に説明し、理解を得ておくことも重要です。

費用対効果が高いか

費用対効果の高さは、営業支援ツールを選ぶ上で見落としがちなポイントのひとつです。
システムを導入するにあたって、つい「機能が多いシステムほどよい」「安価なツールほど魅力的」と考えがちですが、本当に重要なのは前述のように「自社の目的を達成すること」であり「機能がたくさん備わったシステムを導入すること」ではありません。

機能が充実したシステムは導入費用も高額になりやすいため、組織への負担も大きくなります。かといって安さばかりを重視すると必要な機能が揃っておらず、目的を達成できない可能性もあるでしょう。
「自社の目的を達成でき、予算に見合ったシステム」を選ぶバランス感覚が大切だと考えられます。

サポートが充実しているか

導入したツールのサポート体制が充実しているかどうかは、トラブルが起こったときの解決までのスピードにもかかわります。無料ツールや安価なツールのなかにはサポートがメールでの対応のみのものも多く、この場合トラブルの際にサポートへ連絡しても返答に時間がかかり、解決までの期間が長期化してしまいやすいといえます。

営業支援ツールを選ぶときはできる限り電話サポートを行っている事業者を選び、サポート条件も確認しておくと安心です。特に自社が休日に営業しているのであれば、休日対応についても確認しておく必要があります。

デモ環境や無料体験版を利用する

多くの営業支援ツールにおいて、デモ環境や無料体験版を利用することができます。事前に使い勝手を試しておくことで「導入してみたものの使いにくくてすぐに解約してしまった」「機能が不足していて目的を達成できなかった」などのトラブルを回避できるでしょう。

ツールを提供している事業者に問い合わせてデモ環境を提供してもらうケースもあれば、登録時に自動的に無料体験版の利用が開始され、一定期間を過ぎると有料版への移行を促されるといったケースもあります。
無料で使用できる期間はツールによって異なるため、あらかじめ条件を確認しておくことをおすすめします。

まとめ

営業支援ツールを活用することで、これまで営業担当者に依存してしまい見えにくくなっていた社内の情報を一元管理できるようになり、営業活動の効率化や属人化の解消をはかれるようになるでしょう。案件の進捗状況を把握し売上予測やレポートを効果的に活用することで、現場の担当者だけでなくマネージャーや経営者の意思決定にも役立つと考えられます。

営業支援ツールを導入するなら、自社の目的をあらかじめ明らかにした上で目的に合ったツールを選ぶことが大切です。デモ環境や無料体験版なども活用しながら、機能の過不足がなく費用対効果の高いツールを選びましょう。